入社前教育
日本語、専門用語、安全教育、企業別業務、生活ルールを、採用決定後から来日まで継続して教育します。
アジア人財教育総合研究所では、インドネシアでの人材募集・日本語教育・特定技能分野の学習・生活文化教育を、日本企業での就労につなげる一連の人材育成として考えています。単に候補者を紹介するのではなく、企業、登録支援機関、現地教育側が必要な情報を共有し、採用前から来日後の定着を見据えて準備することを重視しています。
「試験に合格する日本語」から「職場で使える日本語」へ
入社前教育では、日本語能力試験や特定技能試験への対応だけでなく、実際の職場で必要になる言葉を重視します。上司からの指示を聞く、分からないことを質問する、作業結果を報告する、遅刻や体調不良を連絡するなど、働く上で必要なコミュニケーションを繰り返し練習します。業種によって使う言葉は大きく異なるため、企業から資料や用語を共有いただける場合は、企業別の内容を教育へ組み込むことも検討します。
安全・マナー・生活教育を一体化
日本で長く働くためには、技能だけでなく安全意識と生活面の安定が重要です。授業では、時間を守る、整理整頓を行う、保護具を正しく使う、危険を感じたら報告するなど、職場の基本行動を学びます。また、交通ルール、防災、ゴミ分別、近隣への配慮、共同生活、金銭管理など、日本で暮らす上で必要な内容も扱います。文化の違いを「知らなかった」で終わらせず、来日前に理解することでトラブルの予防につなげます。
半年から1年を見据えた継続教育
人材育成は短期間の暗記だけでは十分ではありません。当研究所では候補者の学習状況や採用時期に応じ、半年から1年程度の期間も視野に入れて継続的な教育を行います。採用決定後は本人の目的意識が高まるため、その期間に企業情報や専門用語を学ぶことは大きな効果があります。来日後に企業や支援機関から得たフィードバックも次の授業へ反映し、実際の日本の職場で役立つ教育内容へ改善を続けます。
JASIAが大切にしていること
人材採用では、制度上の条件を満たすだけでなく、企業が求める仕事と候補者が理解している仕事内容を一致させることが重要です。当研究所では、採用条件を現地教育へつなぎ、候補者には日本語だけでなく、報告・連絡・相談、安全意識、時間管理、日本での生活ルールなども学ぶ機会を設けます。また、来日後に企業や登録支援機関から得られた意見を次の教育へ戻し、教育内容を継続的に改善していきます。採用人数や時期がまだ決まっていない企業にも、計画段階から情報を整理し、現実的な受入れ方法を一緒に考えます。
採用人数・時期が未定でも構いません。企業の状況を伺い、現地募集、教育、面接、受入れまでの流れをご案内します。
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